解熱剤には気をつけろ
『クニミツの政(まつり)』23、24巻。
実在の医師の証言に基づいて作られた内容を、ほとんどそのまんま書く。
薬で脳症に
インフルエンザ脳症と呼ばれる病気がある。
高熱、痙攣、意味不明の言動、意識障害などの症状が出る、死亡率や後遺症が残る確率が高い病気だ。
実は、漫画によるとこの呼び方はふさわしくないらしい。
なぜなら、病名で誤解されそうだが、インフルエンザウイルスが原因でなる病気ではないから。
欧米ではライ症候群と呼んでいる。
この病気がインフルエンザの解熱剤を飲んだせいで起きているそうだ。
どんな薬にも副作用が存在する。
日本の代表的なある解熱剤の副作用を記した資料には、
・ショック
・アナフィラキシー様症状
・出血性ショック
・再生不良性貧血
・スティーブンス・ジョンソン症候群
・急性脳症
……などなどがあるとのこと。
バファリンにも含まれているアスピリンという成分を含む鎮痛解熱剤がライ症候群の原因であると言われており、アメリカではこの薬をインフルエンザや水疱瘡には使わないように勧告したところ、ライ症候群はほぼなくなったそうだ。
日本ではアスピリンは元々あまり使われていなかったが、脳症はなくならなかった。
というのは、日本で使われている鎮痛解熱剤はアスピリンよりも遥かに強力だったからだ。
この特に危険というのは、ジクロフェナクナトリウムという成分を含む鎮痛解熱剤。
病院で処方されるボルタレンという薬などに含まれている。
また、日本では多剤投与が習慣化されていることも問題である。
多くの人が経験あるのではないだろうか、咳用に咳止め、鼻水用に鼻水止め、熱用に熱冷まし、胃が荒れるので胃薬、感染症に備えて抗生物質……といった具合に、風邪で医者に行ったら5種類、6種類の薬を出されたことが。
これをサービスがいいと思っているなら、そんなわけないそうだ。
一つの病気にこんな大量の薬を処方するのは日本ぐらいだとか。
日本の医者は医学部で風邪の治し方をちゃんとは習わないそうだ。
だから、1個1個の症状にいちいち薬を出してしまうようで。
薬を出す方が医者も製薬メーカーも儲かるし、患者もなぜか喜ぶ。
だが、薬の数が増えるにつれ、副作用の発生率も相乗作用で飛躍的に上がる。
大変に危険だ。
なぜ熱が出るのかを理解し、安易に薬に頼らないこと
風邪の高熱で死ぬことはないそうだ。
41度までの熱なら高熱そのもので死ぬことはないし、脳症も起こらない。
なぜ熱が出るのか。
熱はウイルスが出しているものではない、ウイルスを退治するために人間自身が出している。
なので、薬で無理矢理に熱を下げると、熱で弱っていたウイルスが元気を取り戻し、却って風邪が長引く。
解熱剤は飲まない方がいいそうだ。
解熱剤、消炎剤、抗生物質、これらは必要ないと慶應大学病院の近藤誠という実在する医師が証言している。
『患者よ、がんと闘うな』というベストセラーを書いた医師でもある。
子供は風邪やインフルエンザを繰り返しながら、病気と闘う免疫力を育てていく。
やたらと解熱剤やら薬に頼って病気を抑え込もうとすれば、子供はどんどん弱くなっていく。
熱が苦しかったら氷枕や脇の下を冷やすことで少し楽になる。
欧米では水風呂に浸けたりもする。
少し過激だが、少しひんやりしたぐらいの風呂に入れば熱を下げる効果がある。
それでもどうしても解熱剤を使うなら、複数の薬を飲むのではなく、一応は安全性が高いとされるアセトアミノフェンを単体で少量使用せよとのこと。
予防接種は意味がない？！
それと、冬になるとするインフルエンザの予防接種は、近藤医師によると予防効果はないそうだ。
外国では無意味というデータが色々ある。
日本でも79年に予防接種を受けた前橋市の小学生がその日から重篤な副作用を起こしてしまい、前橋市が独自の判断で予防接種をやめたことがあった。
それで、市の医師会が予防接種を行っていたときとやめたときで、インフルエンザの発症状況を調べたところ、学童の欠席率や地域での発生率は全然変わらなかったそうだ。
ワクチンに予防効果がないとはっきり証明されたわけだ。
予防接種だって薬だから副作用がある。
83年頃、インフルエンザの予防接種を国が義務化していた時期は、副作用で脳症やショック死の被害者が出ていた。
予防接種の副作用被害のうち26％はインフルエンザワクチンによるものを占め、訴訟も起こり、94年にインフルエンザ予防接種は義務から任意に格下げされた。
2005年5月30日にも日本脳炎の予防接種を中止するという緊急勧告がなされた。
厚生労働省もようやく動き出したというところか。
今、大惨禍の薬害事件になりかねない事態が
厚生労働省こそ、この薬害の戦犯と近藤医師は言っている。
ライ症候群と呼ぶべきものを、明らかな間違いであるインフルエンザ脳症という病名がまかり通っていることを、医学の専門家も厚生労働省もなぜ修正しないのか。
それは、その方がインフルエンザの恐怖心を煽るのに都合いいから。
それで、ワクチンを打つ人を増やしたいわけだ。
ワクチンの副作用による被害が頻発した上に、ほとんど予防効果がないという統計結果が裁判などを通じて明らかになってから、一時はインフルエンザ予防接種を打つ人はぱったりいなくなった。
ところが、「インフルエンザ脳症」という言葉がある専門家の医学論文をきっかけにマスコミに登場して大きく扱われるようになってから、急に風向きが変わっていく。
92年にインフルエンザのワクチンを否定する判決が出された影響で翌年はワクチン接種者が激減し、94年にはワクチン製造量も史上最低の30万回分まで落ち込む。
だが、「インフルエンザ脳症」という言葉がマスコミに登場した90年代後半から再びワクチンの製造量が急増していき、2000年には750万回分に達した。
ワクチンメーカーは丸儲けだ。
インフルエンザの危険を煽る記事の大体の情報源は県の福祉課や衛生課で、厚生労働省とのつながりが深いところだ。
厚生労働省の役人の多くが製薬会社に天下っていることを考えると、その事情は容易に想像できる。
厚生労働省は解熱剤が原因と思われる脳症がインフルエンザ脳症という、あたかもインフルエンザウイルスが原因と誤解を生む病名で呼ばれることを放置している。
これがインフルエンザという流行性の風邪にすぎない病気に対する恐怖心を駆り立て、多くの人を予防効果のない予防接種に走らせているそうだ。
一部の人の利権、金のために。
厚生労働省はとっくにこの危険性に気づいていたはずだと言う。
脳症の原因となっている鎮痛解熱剤の重要な副作用の項目に「急性脳症」が追記されているのは、99年の時点で厚生労働省の指導によって改定されたものだ。
少なくともその前から急性脳症が薬害であることに気づいていたのは明らか。
まるで薬害エイズの再現だ。
責任逃れや自分達の損得のために、人の命が犠牲になると分かっていて危険な薬を放置した大事件に。
製薬会社は薬を売りたい。
厚生労働省は薬害を認めたくないし、天下りを受け入れる製薬会社を儲けさせたい。
医者は患者に薬を出せば儲かる。
患者は医者にかかれば薬をほしがる。
みんなにとって好都合なのが今の状態で、薬で被害を受ける子供達は愚かな大人の犠牲者だ。
恐ろしいことだ。
では、熱が出たときは？ 病院にはいつ行く？
今後、熱が出たらどうすればいいのか。
基本的には体を冷やすこと。
脇の下や首の後ろなど動脈の通っているところを冷やすと効率的だ。
それと、水分補給をきちんとする。
子供に熱が出た場合は無理矢理寝かしつける必要はなく、子供のしたいようにさせればいいそうだ。
もし子供が熱性けいれんを起こした場合は、大抵は5分も経てば治まるので静かに見守る。
だが、けいれんが10分以上続いたり、何度も繰り返して止まらなかったり、意識を失うなど、明らかに異常が見られる場合は病院に連れて行くべき。
また、てんかんなどの基礎疾患(持病)を持っている場合も医師に相談する必要があるそうだ。
それでは、病院に行くのはどんなときか。
インフルエンザも含めて、ただの風邪なのにすぐに病院に行って薬をもらうのは控えるべき。
日本の医者は患者が来ると条件反射で薬を出してしまうことも多いようだ。
例えば、オランダの医者なら、患者が風邪と診断されたなら薬を出したりはせず、
「帰って寝なさい」
「3日経って熱が下がらなかったらまた来なさい」
と言うそうだ。
この3日というのが一つの目安になっていて、風邪を引いて高熱が3日以上続くなんてめったにない。
3日経っても高熱が続くときは病院に行った方がいい。
あとは、痰だ。
黄色や緑色の痰が出る場合は肺炎の恐れもあるので医者に見せた方がいい。
てんかんなどの基礎疾患の発作が疑われるときも行った方がいい。
その他、意識を失ったり、明らかな異常がある場合はなるべく早く医者に行って診断を仰ぐ。
つまり、ただの風邪じゃない疑いがあるときは医者に行った方がいいとのこと。
繰り返すが、大事なのは、「熱で死ぬことはない」「薬は副作用とセットだ」「医者を薬屋と思わないこと」と理解することだと近藤医師は言う。
安易に解熱剤に頼るのは絶対にやめよう。